茂木健一郎がなぜかフジテレビの韓流を擁護しているようだ。

氏の書いた本は何冊か読んだことがあり、なかなか面白いと

思っていただけに残念である。

恐らく彼は、この韓流がなんの目的で行われているかを

全く知らないのだろう。日本を乗っ取り支配するための

洗脳工作の一環として、韓国が大金をはたいて行なっている

謀略と知っていたら、このような売国行為に走ることもなかっただろう。

「韓流のどこが悪い。グローバリズムの時代」（脳科学者の茂木健一郎氏）・・・

http://omoixtukiritekitou.blog79.fc2.com/blog-entry-1063.html

ツイッター上でマスコミ（サヨク）のもてはやすグローバル？グローバリズムについてのこんな意見があったので紹介します。
自分はこのツイッターの意見、もっともだ（正論だ）と思いました。

上記のアンケートを見るまでもなく、自分の周りでいわゆる韓流にはしゃいでいる者を自分は見たことないし。
韓ドラが話題に上がったこともない。
一度試しに韓ドラを見たことはあるが何か3流っぽい役者の演技と日本の昔のドラマの劣化コピーぽく感じてすぐに消した記憶がある。

ぶっちゃけ自分からすると『誰得？』としか感じられない。



今は視聴者からの意見が週十件ってことはないだろう（殆ど「多すぎる」じゃないのか？）
フジテレビのいう事が正しければそれでも『「多すぎる」「見たいので続けてほしい」と多岐にわたっている』というならば韓流ばっかり偏重するのはおかしい。

結局視聴者の意見なんか本気では聞いていないのだろう。

それはフジテレビのみならずスポンサー企業にも言える部分はあるようで。
いささか加熱気味ではあるが、それでもちゃんと意見を聞く態度ない企業には手痛いしっぺ返しが起こっているようです。
もう、スポンサー企業も「番組内容も吟味してスポンサーとならないといけない」時代なのかもしれない。

 

　視聴者からは、数十件の意見が来ており、「多すぎる」「見たいので続けてほしい」と多岐にわたっているという。

個人的にはグローバリズムの時代は終わったと思ってる。90年代、さまざまなジャンルで国境の壁は取り払われた。でも現在、その弊害が続々現れている。欧州は特に軋みまくってる。如何にして境界を引きなおすか、みんな苦心している。そんな中でグローバリズムを唱えるのは古いと思うな(´･ω･`)

   俳優の高岡蒼甫さん（29）が韓流偏重とフジテレビを批判したことを巡り、2ちゃんねるで500以上もスレッドが乱立する大騒動になっている。著名人から共感の声が寄せられる一方、テレビ局の内情を訴える声もあるようだ。

   2ちゃんねるで騒ぎが過熱したのは、高岡蒼甫さんが2011年7月28日、所属事務所を解雇されたことをツイッターでほのめかしてからだ。

片山議員もツイッターで高岡さんと連絡

2ちゃんが祭り状態に

 

   高岡さんを支持し、フジテレビを糾弾する声はかなり多く、ネット上の書き込みだけに留まらない動きもみられる。

   フジテレビのスポンサー企業にクレームの電話で突撃する「電凸」を呼びかけることが、その1つだ。また、フジテレビで8月7日に抗議デモをしようという告知まで現れた。そこでは、「フジテレビは韓国のTV局ですか？」などと書いたTシャツの写真まで掲げられている。

   著名人の中でも、高岡さんの主張に共感を示す声も出てきた。

   元航空自衛隊幕僚長の田母神俊雄さんは、ツイッターで7月29日、「テレビで韓流ドラマが一日中流れていることに私も違和感を感じています」と明かした。そして、「公共の電波を使って韓国の情報戦略に協力することは止めてもらいたい。しかし、どこからかカネでも出ているのかもしれません」とつぶやいている。

   また、元横浜市長の中田宏さんは、ツイッターで、「正論言ってるよね。ずっとそう思ってた。一体どこの国のテレビって感じ」と高岡さんを支持。元国交相の中山成彬さんは、ブログで「乗っ取られているテレビ界の内実を知って我慢ができなかったのでしょう」と書き込み、自民党参議院議員の片山さつきさんもツイッターで、高岡さんと連絡を取ったとし、「彼が提起し皆さんが共有する危機感に焦点を当て、攪乱勢力を排して行きましょう！」とさえ呼びかけている。

新・日本国憲法

幸福実現党創立者
大川隆法試案

前文

われら日本国国民は、神仏の心を心とし、日本と地球すべての平和と発展・繁栄を目指し、神の子、仏の子としての本質を人間の尊厳の根拠と定め、ここに新・日本国憲法を制定する。

第一条

国民は、和を以もって尊しとなし、争うことなきを旨むねとせよ。また、世界平和実現のため、積極的にその建設に努力せよ。

第二条

信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。

第三条

行政は、国民投票による大統領制により執行される。大統領の選出法及び任期は、法律によってこれを定める。

第四条

大統領は国家の元首であり、国家防衛の最高責任者でもある。大統領は大臣を任免できる。

第五条

国民の生命・安全・財産を護るため、陸軍・海軍・空軍よりなる防衛軍を組織する。また、国内の治安は警察がこれにあたる。

第六条

大統領令以外の法律は、国民によって選ばれた国会議員によって構成される国会が制定する。国会の定員及び任期、構成は、法律に委ねられる。

第七条

大統領令と国会による法律が矛盾した場合は、最高裁長官がこれを仲介する。二週間以内に結論が出ない場合は、大統領令が優先する。

第八条

裁判所は三審制により成立するが、最高裁長官は、法律の専門知識を有する者の中から、徳望のある者を国民が選出する。

第九条

公務員は能力に応じて登用し、実績に応じてその報酬を定める。公務員は、国家を支える使命を有し、国民への奉仕をその旨とする。

第十条

国民には機会の平等と、法律に反しない範囲でのあらゆる自由を保障する。

第十一条

国家は常に、小さな政府、安い税金を目指し、国民の政治参加の自由を保障しなくてはならない。

第十二条

マスコミはその権力を濫用してはならず、常に良心と国民に対して、責任を負う。

第十三条

地方自治は尊重するが、国家への責務を忘れてはならない。

第十四条

天皇制その他の文化的伝統は尊重する。しかし、その権能、及び内容は、行政、立法、司法の三権の独立をそこなわない範囲で、法律でこれを定める。

第十五条

本憲法により、旧憲法を廃止する。本憲法は大統領の同意のもと、国会の総議員の過半数以上の提案を経て、国民投票で改正される。

第十六条

本憲法に規定なきことは、大統領令もしくは、国会による法律により定められる。