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「性交で感染する」ってホントなの？ - 子宮頸癌ワクチンは打たないで！

http://www.asyura2.com/09/buta02/msg/588.html

投稿者 千早＠オーストラリア 日時 2010 年 5 月 19 日 13:30:24: PzFaFdozock6I

日本でも海外でも「子宮頸癌の原因はヒトパピロマウィルス（HPV）だ」と言われ、

そのHPVの感染経路は「性交だ」とされています。

しかしながらフィンランドで行われた調査（米国微生物学協会の臨床微生物学ジャーナルでの

同論文紹介ページ）で「高リスクタイプのHPV」の親子間の感染を調べたところ、

調査対象の 78家族のうちの6家族（8％にあたる）で、

乳幼児だけが高リスクHPVに感染していたことが報告されました。

これは親からは検出されなかったのに、

赤ん坊だけ感染していたということです。

また「出生時に採取したサンプルから、

生殖器にHPVのDNAが検出された新生児が15％、口腔で検出されたのが 10％あり、

それが6ヵ月後にはそれぞれ18％、21％のピークに達したあと

24ヶ月で10％へと減少していった」と記されています。

これは要するに、高リスクのHPVでも「性交で感染する」のではなく、

米国癌協会のサイト↓ですら明言されているように

「HPVは皮膚感染する」ということです。

「しかしながら、HPVが人から人へうつるには

性交が為されなければいけないということはない。

HPVに感染した部分の皮膚と（別人の）皮膚が接触するだけでうつるのだから」

つまり、私が何度も書いてきた「接種を受ける女の子たちの中にも、

すでに高リスクのHPVに感染した子がいる可能性がある」ということです。

そしてそれが何を意味するかというと、2006年5月18日付けのにあった

ワクチンに入っているHPVにすでに感染している人の場合、

ワクチン接種が症状・病状を悪化させる可能性がある ことに加えて

ワクチンに入っていないタイプのHPVに感染している人の場合、

ワクチン（この文書ではガーダシル）に入っているタイプのHPVに対する効果が

逆になってしまう可能性がある ということです。

その「効果が逆」というのは「効果がなくなる」のではなく「逆になる」のですから、

健康を害する、症状などがすでにあるならばそれを悪化させるという意味です。

そしてその割合が「マイナス44.6％」なのです。

さらに、カナダのワクチン犠牲者の親たちが作った団体

「ワクチンの危険性に目覚めるネットワーク（Vaccination Risk Awareness Network Inc）」の

エッダ・ウェストがカナダ公衆衛生局の初代局長である

「FDA VRBPAC Background Document: GardasilTM HPV Quadrivalent Vaccine .

May 18, 2006 VRBPAC Meeting（上で紹介したFDAの文書）によると、

ワクチンに含まれる遺伝子型のHPVに対して

血清とポリメラーゼ連鎖反応が陽性である（訳者注：ＨＰVに感染している）女性が

ガーダシルを接種した場合、

高悪性度の前癌病変を発現する危険性が44.6％も高くなることが判明したので、

HPVの遺伝子型を正確に検出するポリメラーゼ連鎖反応（PCR）を基にした

HPV検出器は今、緊急に必要とされている」

これは、下記の文書中に述べられていることだとエッダは書いていますが、 （省略）

私も直に確認しましたが、しっかり上のとおりです。

またエッダのレターは、当然ですが

「この危険性ゆえに、カナダ全土で展開されている14歳から17歳までの女子に対する

学校での接種をすぐさまやめさせて！」という政府担当機関への訴えです。

彼女は、そうした女子生徒のなかにもすでに性交経験者がいるという報告もあるうえに、

HPVは皮膚感染することをも言及しつつ、接種の即刻中止を訴えています。

ノーベル賞でも、選考委員会と製薬業者との癒着が見られた今、

"専門家"といわれる人々およびメディアのプロパガンダにみごとにだまされて、

「自費を払ってでも受けたい」という成人女性には「別にテストをして

HPVの有る無しを確認してから接種」という手順を踏んだりしているように見受けますが

（余計にお金がかかるということ＝誰かが儲けているということ）、

公費負担などで一斉に接種を受ける小6、中1などの女子にはそんな配慮はされていません。

彼女たちの中に、上で説明したようにすでにHPVに感染している子がいたら（ゼロではないと思います）、

その子は将来子宮頚部の前癌病変の危険性を 44.6％もアップされてしまったということになるのです。

それがわかるのはずっとあとのことでしょうし、

そういう事態が起きても、誰が「あのワクチンが原因だ」と特定できるのでしょうか？　

そしてその責任は一体誰が取るのでしょう？

以前にも、インドネシアのトゥリーマンのケースを出して

「HPVは子宮頸癌の原因ではない」点を指摘しましたが、まだまだ理解されず、

9/11同様に公式見解を鵜呑みにしている方が多いと思うので、

次回以降でそれについてまた書く予定です。

他にも、ウィキペディアなどでは「生殖器のイボ原因となるHPVと、

子宮頸癌を発現するHPVとは違う」↓と書かれているのに

ガーダシルを受けた女性たちのなかからその生殖器のイボが発生したケースが78件もある！

と、2008年11月11日のナチュラル･ニュースは伝えています。

それは「私たちの娘はモルモットなの？」と訴えるフィジー･タイムズからのニュースでした。

調べれば調べるほど、嘘と隠蔽だらけなのですよ。

だから私は「子宮頸癌ワクチンは詐欺＆薬害事件だ！」と公言しています。

そしてみんながやめるまで、このワクチンが禁止されるまで何度でもくり返します。

子宮頸癌ワクチンは絶対に打たないで！

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この女性が訴えている事は

私達がマスコミや医療業界によって知らされている

子宮頚ガンに関しての常識が嘘であるという事。

とりわけＨＰＶウイルスは性感染症であると説明されていましたが

それが幼児にも感染するという事は、

この方の言うように接触感染の可能性も考えられますし

空気感染の可能性も考えられます

（ＨＰＶに関しては皮膚感染と粘膜感染の二種類があって

其のうち粘膜感染が子宮頸がんの原因と言われては居ますので

一概には言えませんが）

更に悪意たっぷりの今の医療制度の中では

幼児への予防接種の中にそのウイルスが紛れ込んでいる可能性も

否定は出来ないと言う事にもなりそうです。

いつも主張させて頂いているのは

私達の意識にある医療機関の姿、

其の先入観といえる物が実は正しい医療機関の姿を反映していないと言う事です。

私たちは西洋医療と医療機関を信用しきっています。

そして医療機関は全て、

いつも自分達の健康を一番に考えてくれている

機関だと思い込んでいませんか？

西洋医療では何かあればすぐに薬品投与を進めます。

勿論薬品の中には病の症状によっては効果的であるものも

多分に存在しています。

でも私達はいつの間にか自然治癒と言う発想を忘れてしまいました。

風邪を引いたからすぐに薬品を飲んでは回復させようとする。

確かに薬品を飲まないで注射を打たないで居れば

同じ風邪でも一日二日は余計に苦しむ事となると思います。

でもそれによって体には抵抗力も出来ますし

本来人間の体には自然治癒能力があるのです。

それを活用しないで薬品にばかり頼るからこそ

人間本来の抵抗力も免疫力も失う事になるのです。

人によっては薬漬けでも良いという人間もいるかもしれません。

病気になれば薬を飲めば良い、

薬を飲んで胃腸が悪くなれば今度は胃薬を飲めば良い。。

そう考えている人は今の薬漬けの西洋医療にどっぷり嵌って

抵抗力のない体で、思考能力を落としながら

彼らにたっぷりとお金を落としてあげれば良いのです。

薬品の飲みすぎが更に病への抵抗力を落とします。

人間の病への悪循環は西洋医療によって引き起こされているといっても

過言ではないのです。

病のたびに薬品を投与しては自然治癒能力、免疫力を落としては

今度は新たな病に罹りやすい体に変貌している。。。

そして新たな病に罹れば今度は又別の薬品を投与しては

更に抵抗力・免疫力を低下している。

これが西洋医療の実態なのです。

でもそんな医療が日本国内ではまかり通っている。。

欧米圏では常識とされている。。

そして勿論そんな西洋医療を推し進めている中心は

ＷＨＯという名のユダヤ傀儡の期間でありますが、

この機関を信頼している人間達は皆

ＷＨＯの方針を正しいと信じて疑わない。

それが今日の私達の悲劇を生んでいるのだと思います。

何故にそんな危険な医療がまかり通っているのか？

それは勿論そのような医療制度で

利益を得る事の出来る人間達が居るからです。

病気にかかる人間が大量に発生する。。

病になった人間達には大量に薬品を飲ませる

それで利益を得る事の出来るのは一体誰なのか？

其の人間達は言うまでもなく医療機関と製薬会社です。

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以前から鳥インフルエンザの危険性が毎年のように

マスコミで騒ぎ立てられていました。

マスコミが騒ぎ立てているのですから

何かの根拠でもあったのだと思いますが

其の時に頻繁に取り上げられていたのは

鳥インフルエンザに効果的な薬品としてのタミフルの存在です。

毎年の様にインフルエンザの時期には

「タミフルは鳥インフルエンザには有効である

新型インフルエンザが流行したらすぐにでも

タミフルを摂取しろ」

と言わんばかりの報道が繰り広げられました。

現実問題鳥インフルエンザは未だ爆発的な流行はありませんので

幸いタミフルが大量に投与される事もありませんでした。

でもここでも矛盾があります。

日本では臨床例のない、

そしてアジアでは発生していても、大流行するのはそれが変異して

人から人へと感染する様になってからだと言われていた鳥インフルエンザに、

何故にタミフルが有効であると判断出来たのかという事です。

冷静に考えればそれが如何に奇妙な事であるか理解出来るかと思います。

鳥インフルエンザの爆発的な流行は

人から人へと感染する変異種が発生してからの事です。

その変異種のウイルスは未だ存在していないはずですし

変異したウイルスにタミフルが有効であるという保障などないのです。

では何故にタミフルを有効であるとマスコミは騒ぎ立てたのか？

一番最初に想像できるのは製薬会社への利益誘導です。

日本であればタミフルを唯一輸入して

独占供給していたのは中外製薬。

鳥インフルエンザが流行していれば

恐らくはかなりの利益をもたらす事になったでしょう。

でもこのタミフル大きな問題がありました。

以前はタミフル投与で脳症を併発したという話や

タミフル投与で自殺などの異常行動に走ったという

若者の話もマスコミは頻繁に取り上げました。

でもその後、関係者達が内輪で調べた結果、

タミフルと異常行動の因果関係は認められないとされ

タミフルは正確な副作用の臨床結果が得られないまま

そのまま使用され続け

昨年には新型インフルエンザの患者にも投与されたのです。

死亡した患者の中にはタミフルやワクチンを処方された後に

亡くなった人間もいましたが

厚生省は死亡とタミフルやワクチンの因果関係を一切認めては居ません。

其の因果関係が疑われるような症例も現実には

存在していたのにも関わらずです。

其の症例を知らせる事はワクチンやタミフルの安全性を

否定する事になるからです。

これが今の日本の医療と製薬会社

更には厚生省の実態なのです。

其処から想像できるのは

厚生省はもう国民のための機関ではなくて

企業利権をもたらすための

医療機関や製薬会社の御用聞き機関と変貌している可能性です。

先ずは私達が先入観として持っている

医療機関への絶対的な信頼という、その誤った価値観を排除しなければ

私達が置かれている現実の環境を理解する事は出来ないのです。

続く

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Ｐ．Ｓ．

話はそれていますが

子宮頸がんのワクチンを何とか食い止めるよう

広報を求めます。

私の過去記事もありますし

今回記載した阿修羅でも結構です。

効果もその効果の継続期間も検証されていないものを

ワクチン投与する其の姿勢に

疑問を投げかけて欲しいです。


 

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放送法改正案　撤回し中身を練り直せ

5月27日（木） 　

放送法の改正案が衆院総務委員会で可決された。

「強行採決」と野党が批判する中での可決である。 　

法案はネット規制強化になりかねない点など「言論の自由」に照らして問題をはらむ。

無理押しはやめていったん取り下げ、国民の声に耳を傾けながら議論し直すべきだ。 　

現行法が定められて以来、６０年ぶりの大幅な改正である。

その割に中身の論議は足りなかった。 　

法案には初め、電波監理審議会が放送の「不偏不党」や「真実」などの重要事項について調査し、

総務相に意見を述べる規定が盛り込まれていた。 　

電監審は総務相の諮問機関で、事務局を総務省に置く。

委員は総務相が任命し、人選には国会の同意が要る。

政府、与党の力が及びやすい仕組みである。 　

その電監審が放送内容に口を挟むようになると、政府による介入が強まる－。

こんな批判が学会や放送界、野党などから上がったため、

政府は国会審議の途中でこの条項を削っている。 　

こんなどたばたぶりを見ても、法案は生煮えのまま国会に提出されたことが分かる。 　

放送の定義について法案は

「公衆によって直接に受信されることを目的とする電気通信の送信」と定める。

これではネット配信に対し、放送法の規制が新たに加えられる心配が否定しきれない。 　

ＮＨＫの経営委員会メンバーに会長を加える規定もある。 　

ＮＨＫの運営は、意思決定は経営委員会、業務の執行は会長、と役割が分けられてきた。

会長への権限集中を避け、運営を透明にするための工夫である。 　

会長が経営委員に名を連ねるようになれば、意向はより強く反映されるようになるだろう。

そのことが国民全体の利益につながるかどうか－。

こうした問題について深く議論した形跡はない。 　

暮らしの安定と民主主義の発展のために、公共放送はどうあるべきか－。

６０年ぶりの改正を目指すなら、こうした観点からの吟味が必要なはずである。 　

民主党は昨年発表した政策集では、放送行政について

「国家権力を監視する役割を持つ放送局を国家権力が監督する矛盾」を指摘、

政府から独立した第三者委員会に委ねる方向を打ち出していた。

放送法の改正は本来なら、放送行政の政府からの分離こそが

主要テーマでなければならない。 　

肝心な点を素通りした法案は支持できない。

練り直すよう、原口一博総務相に求める。

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これがＴＶの規制を求めるためのものであれば

恐らくは今頃マスコミは口を揃えて

民主党を非難していると思います。

でも其の気配が無いということは

これによって規制される可能性があるものは

ＴＶ報道ではない。

つまりはネットである可能性が高いと言う事です。

人の口に戸は立てられない。。。

マスコミに報道規制を掛けても

口コミやネットの情報はドンドンと漏れて広がっていく。

悪い事を企んでいる人間達にしてみれば

自分達の悪事を知られる事にとても過敏になっているでしょうし

得意の権力で一般庶民の口を塞ぐつもりかもしれません。

情報に拠れば

最も問題なのが、第二条の「放送」の定義。

これまでの「放送法」では、

【「放送」とは公衆によっ直接受信されることを目的とする無線の通信の送信】

と定義づけてきた。

しかし、今回の改正案では、

【「放送」とは、公衆によっ直接受信されることを目的とする電気通信の送信】としている。

（放送法の一部を改正する法律案）

http://www.soumu.go.jp/menu_hourei/k_houan.html

つまり放送の定義が広がった事で規制対象も広がり

ネットの動画やネットＴＶのような存在は勿論の事

下手をすればブログのようなものまでも規制対象になりかねないと言う事のようです。

時間と共に広がっている売国奴集団民主党の正体が

一般国民に知られ渡る前にそれを規制してしまいたい。。。

何事でも力ずくで強行突破しようという意識が見え隠れします。

私もまだまだ訴えて行きたい事があります。

広報していかなければならない事があります。

ネット規制して言論を封鎖する流れは認めるわけには行きません。

民主の身勝手さを糾弾して行きましょう。

民主党独裁政権が暴走して

日本が完全に朝鮮化されて外国に売り飛ばされる前に

一般の国民に其の危険性を伝えなければならないのです。

緊急回覧と言う事でコメントが入っています。

韓国で鳥インフルエンザの発生が確認されたそうです・・・

＜農水さんより＞韓国で鶏インフルエンザ(弱毒性H7N7亜型)の発生が確認され、

21日農水省は同国からの家きん及び家きん肉等の輸入を停止を決めたと発表。

http://www.maff.go.jp/j/press/syouan/douei/100521_1.html

このニュースが私が知る限り大手マスコミから一切流れないのは

政府の情報統制でしょうか？

日本に感染がひろがれば時期が時期だけに大変な問題です。

マスコミは韓国、中国共産党の犬です。

私たちで情報を拡散し、被害を最小限にとどめましょう！！

つい先日韓国の養鶏業者が日本に来ています。

口蹄疫でのパターンを忘れてはならない！！

口蹄疫

（１）今年はじめ、韓国からの研修生受け入れを某政治家から打診　↓

（２）各農家受け入れ拒否（韓国はまだ口蹄疫蔓延中）　　　　それでも某政治家ごり押し　↓

（３）水牛農家、しぶしぶ受け入れ　↓

（４）水牛、食欲不振　乳が出なくなる　　　　それらしい症状出るが行政は様子を見る　↓

（５）近場の農家に症例見つかる　↓

（６）検体サンプルのＤＮＡから、韓国の口蹄疫と同じ物である事が判明　↓

（７）しかし、サンプル謎の紛失　　　　しかも、検体サンプル研究機関が事業仕分けとなる　↓

（８）いつのまにか、報道では中国の口蹄疫と同じものとなる　↓

韓国の鶏卵流通業者が日本視察　日卵協、セイメイファーム、

シマダエッグで視察研修（2010．05．15発行）

http://www.keimei.ne.jp/article/20100515n1.html

鳥インフルエンザに備えよ！！！

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ということのようです。

弱毒性とは言え鳥インフルエンザが発生したのは

本当の事のようです。

是非皆さん警戒を呼びかけてください。

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あれこれと～(-_-;)