東日本大震災 「九州の人間だから何市がどの県だかわからん」と言い放つ松本龍復興相 出迎えなかった村井宮城県知事を叱責した上で「今のはオフレコ。書いたらその社は終わりだから」→地元東北放送がニュースで放映
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既にリチャード・コシミズ氏あたりが主張しているように、５月以降の一連の報道から、福島第一原発事故が人工地震発生のための核爆弾使用を隠蔽するための「偽装」である疑いが強くなってきた。
もちろん「福島第一原発事故」が発生していること自体を否定するものではないし、また「福島第一原発事故」が、核爆弾使用を隠蔽することだけを目的に発生させられたものでなく、米国による日本からのさらなる搾取の仕掛けとしても大きな意味を持つことについて異論がないことは予め申し上げておく。
さて本論であるが、これまでも次のような理由から、核爆弾使用を隠蔽するための工作が行われているのではないかという疑いが持たれてきた。
（１）汚染水の海中放出を政治的決断で強行したこと
数万トン程度の量であれば、汚染水をタンカー等に一時保管することは可能（大型タンカーが接舷できなくてもハシケ等の利用は可能）であり、国際的な非難を浴びるリスクを負ってまで拙速に行う必要はなく、核爆弾使用後に海水中に存在する各種の放射性物質が福島原発由来のものであるかのように見せかけるために行われた疑いが強い。
（２）昨年１０月になって、通常の軽水炉では使用されていないプルトニウム入りのＭＯＸ燃料の使用を始めたこと
本来プルトニウムを燃料とすることを目的に建設されたわけではない旧式の福島第一原発においてＭＯＸ燃料を使用する必然性はない。
福島原発由来の汚染水にプルトニウムが含まれていないと、核爆弾使用時に必ず発生するプルトニウムが海水中に存在することで核爆弾使用がばれてしまうため、予めＭＯＸ燃料の使用を開始した疑いがある。
（３）地震発生直後には自衛隊が発電所内におり、またＧＥの技術者が地震発生前から滞在していたこと
どうも手際がよすぎる。福島原発において何らかの問題が発生することを予め知っていたのではないかとの疑いがある。
そして５月中旬以降、以上３点を補強する次の二つの報道が行われた。
１．「福島第一原発1号機がメルトダウンを起こしている」
東電は、福島第一原発1号機の燃料棒の状況について4月２７日に５５％の損傷と報告していたが、５月１２日になって、福島第一原発1号機の圧力容器内に水はなく、燃料棒がメルトダウンし圧力容器の底部にたまっていると見られる旨の発表を行った。
しかし、これはあり得ない状況である。
なぜなら、同時に発表された圧力容器内の温度は１００度であるが、水が全くない状態で溶けたウラン燃料が圧力容器の底部に溜まっているとすれば、その程度の温度で済むはずがないからである。
従って、もしメルトダウンしているのであれば、ウランは圧力容器の底部を突き抜け、格納容器の底に既に落下していることになる。
しかし、それも解せない。
何故なら、もし高熱のウラン燃料が格納容器の底に落下したとすれば３月より大量に注入された水に触れずにはおれないため、大量の水蒸気を発生させ続けるか、最悪水蒸気爆発を引き起こさざるを得ないのであるが、そのような状況は映像から見て取れないし報告もされず、福島原発周辺の放射線量も落ち着きつつあるからである。
よって、結論は唯一つ。最初から1号機には燃料棒は入っていなかったということである。
それを前提とすれば、次のようなシナリオが見えてくる。
（１） ３月１１日の人工地震発生を前に、ＧＥの技術者立会いの下１号機（２号機３号機も同様と思われる）の燃料が予め抜き取られ、「本物の大事故」が発生しないように大震災本番への準備が行われた。従って原子炉の運転が停止したのも地震発生後ではなく、地震発生前に既に停止していたということになる。
（２） ３月１１日の人工地震発生後、水素爆発と称して「空の原子炉」の一部で爆薬を使用した小規模な爆発を発生させ、原子炉に残存する想定範囲内の放射性物質を撒き散らした。これで、３号炉爆発の際に３度の大きな爆発音が聞こえた（http://www.youtube.com/watch?v=YsJT88jX2SA）ことも説明できる。
（３） 菅首相の命令で、渋る東電を押し切って、大量の海水を注入し、原発建屋内に汚染水を大量に蓄積することで、後の汚染水海中放出の下ごしらえをした。
（４） 「政治的決断」によりＭＯＸ燃料が溶け込んだ汚染水の海中放出を強行した。
（５） 福島原発から半径２０ｋｍ以内を法的強制力を伴う立入禁止区域とし、プレスリリースする福島原発近辺の放射線量値を都合よく改ざんしても、第三者が実測して検証できないようにした。
２．「平田内閣官房参与が放射線汚染水の海洋放出はアメリカからの要請であったと発言した」
内閣官房参与の平田オリザ氏が、韓国のソウルで公演した際に、「福島第一原発の放射性汚染水放出は、米国からの強い要請であった」旨発言し、その後撤回した経過については、既に報道されているとおりである。
地震発生後４月２０日頃までの間、米国政府から派遣された「アドバイザー」で、名前も身分も一切明らかにされていない者が首相官邸の３階もしくは４階に陣取って、「新ＧＨＱ」ともいうべき立場で「福島第一原発の水素爆発を防ぐために実行された窒素封入や、格納容器の水棺作戦など」につき菅首相・枝野官房長官らに決裁権を伴う「アドバイス」を与えていたことが週刊ポストの５月２０日号で報じられていたが、平田内閣官房参与を巡る今回の報道は、それが現実のものであることをクッキリと印象づけるものとなった。
汚染水の海中放出を政治的決断で強行したことが、もし日本政府の発案によるものではなく米国政府の意向によるものであるとすれば、福島第一原発事故が「偽装」であるとの疑惑はより深まっていくばかりである。
最後に２点ほどコメントする。
まず、以前より気になっていた副島隆彦氏の「安全宣言」のことである。
どうも彼は、独自の情報ルートから、福島原発事故が「偽装」である確信を得ていたのではないだろうか。さもないと未だ高放射線量が計測され続けているあの状況下で「安全宣言」などできるはずはない。もしそうだとすれば、人工地震であったとは絶対に口にできないため、あの時点では論理的に説明できなかったのも理解できるのである。
もう一つは、使用済核燃料プール内の核燃料のことである。
４号機の建屋が傾いてかなり危険な状態となっており、今最も注意しなければならない号機とされているが、それは使用済核燃料プール内の核燃料が未だ本当に「残っている」からなのではないか。
つまり、震災前に核燃料棒を運び出した際に、原子炉内の核燃料棒は撤去したが、プールに漬かっていれば安全と思われた使用済核燃料までは撤去していなかったのではないだろうか。
それが、冷却水の循環系が壊れたことで想定外の被害を生みつつあるのかも知れない。
もちろん「福島第一原発事故」が発生していること自体を否定するものではないし、また「福島第一原発事故」が、核爆弾使用を隠蔽することだけを目的に発生させられたものでなく、米国による日本からのさらなる搾取の仕掛けとしても大きな意味を持つことについて異論がないことは予め申し上げておく。
さて本論であるが、これまでも次のような理由から、核爆弾使用を隠蔽するための工作が行われているのではないかという疑いが持たれてきた。
（１）汚染水の海中放出を政治的決断で強行したこと
数万トン程度の量であれば、汚染水をタンカー等に一時保管することは可能（大型タンカーが接舷できなくてもハシケ等の利用は可能）であり、国際的な非難を浴びるリスクを負ってまで拙速に行う必要はなく、核爆弾使用後に海水中に存在する各種の放射性物質が福島原発由来のものであるかのように見せかけるために行われた疑いが強い。
（２）昨年１０月になって、通常の軽水炉では使用されていないプルトニウム入りのＭＯＸ燃料の使用を始めたこと
本来プルトニウムを燃料とすることを目的に建設されたわけではない旧式の福島第一原発においてＭＯＸ燃料を使用する必然性はない。
福島原発由来の汚染水にプルトニウムが含まれていないと、核爆弾使用時に必ず発生するプルトニウムが海水中に存在することで核爆弾使用がばれてしまうため、予めＭＯＸ燃料の使用を開始した疑いがある。
（３）地震発生直後には自衛隊が発電所内におり、またＧＥの技術者が地震発生前から滞在していたこと
どうも手際がよすぎる。福島原発において何らかの問題が発生することを予め知っていたのではないかとの疑いがある。
そして５月中旬以降、以上３点を補強する次の二つの報道が行われた。
１．「福島第一原発1号機がメルトダウンを起こしている」
東電は、福島第一原発1号機の燃料棒の状況について4月２７日に５５％の損傷と報告していたが、５月１２日になって、福島第一原発1号機の圧力容器内に水はなく、燃料棒がメルトダウンし圧力容器の底部にたまっていると見られる旨の発表を行った。
しかし、これはあり得ない状況である。
なぜなら、同時に発表された圧力容器内の温度は１００度であるが、水が全くない状態で溶けたウラン燃料が圧力容器の底部に溜まっているとすれば、その程度の温度で済むはずがないからである。
従って、もしメルトダウンしているのであれば、ウランは圧力容器の底部を突き抜け、格納容器の底に既に落下していることになる。
しかし、それも解せない。
何故なら、もし高熱のウラン燃料が格納容器の底に落下したとすれば３月より大量に注入された水に触れずにはおれないため、大量の水蒸気を発生させ続けるか、最悪水蒸気爆発を引き起こさざるを得ないのであるが、そのような状況は映像から見て取れないし報告もされず、福島原発周辺の放射線量も落ち着きつつあるからである。
よって、結論は唯一つ。最初から1号機には燃料棒は入っていなかったということである。
それを前提とすれば、次のようなシナリオが見えてくる。
（１） ３月１１日の人工地震発生を前に、ＧＥの技術者立会いの下１号機（２号機３号機も同様と思われる）の燃料が予め抜き取られ、「本物の大事故」が発生しないように大震災本番への準備が行われた。従って原子炉の運転が停止したのも地震発生後ではなく、地震発生前に既に停止していたということになる。
（２） ３月１１日の人工地震発生後、水素爆発と称して「空の原子炉」の一部で爆薬を使用した小規模な爆発を発生させ、原子炉に残存する想定範囲内の放射性物質を撒き散らした。これで、３号炉爆発の際に３度の大きな爆発音が聞こえた（http://www.youtube.com/watch?v=YsJT88jX2SA）ことも説明できる。
（３） 菅首相の命令で、渋る東電を押し切って、大量の海水を注入し、原発建屋内に汚染水を大量に蓄積することで、後の汚染水海中放出の下ごしらえをした。
（４） 「政治的決断」によりＭＯＸ燃料が溶け込んだ汚染水の海中放出を強行した。
（５） 福島原発から半径２０ｋｍ以内を法的強制力を伴う立入禁止区域とし、プレスリリースする福島原発近辺の放射線量値を都合よく改ざんしても、第三者が実測して検証できないようにした。
２．「平田内閣官房参与が放射線汚染水の海洋放出はアメリカからの要請であったと発言した」
内閣官房参与の平田オリザ氏が、韓国のソウルで公演した際に、「福島第一原発の放射性汚染水放出は、米国からの強い要請であった」旨発言し、その後撤回した経過については、既に報道されているとおりである。
地震発生後４月２０日頃までの間、米国政府から派遣された「アドバイザー」で、名前も身分も一切明らかにされていない者が首相官邸の３階もしくは４階に陣取って、「新ＧＨＱ」ともいうべき立場で「福島第一原発の水素爆発を防ぐために実行された窒素封入や、格納容器の水棺作戦など」につき菅首相・枝野官房長官らに決裁権を伴う「アドバイス」を与えていたことが週刊ポストの５月２０日号で報じられていたが、平田内閣官房参与を巡る今回の報道は、それが現実のものであることをクッキリと印象づけるものとなった。
汚染水の海中放出を政治的決断で強行したことが、もし日本政府の発案によるものではなく米国政府の意向によるものであるとすれば、福島第一原発事故が「偽装」であるとの疑惑はより深まっていくばかりである。
最後に２点ほどコメントする。
まず、以前より気になっていた副島隆彦氏の「安全宣言」のことである。
どうも彼は、独自の情報ルートから、福島原発事故が「偽装」である確信を得ていたのではないだろうか。さもないと未だ高放射線量が計測され続けているあの状況下で「安全宣言」などできるはずはない。もしそうだとすれば、人工地震であったとは絶対に口にできないため、あの時点では論理的に説明できなかったのも理解できるのである。
もう一つは、使用済核燃料プール内の核燃料のことである。
４号機の建屋が傾いてかなり危険な状態となっており、今最も注意しなければならない号機とされているが、それは使用済核燃料プール内の核燃料が未だ本当に「残っている」からなのではないか。
つまり、震災前に核燃料棒を運び出した際に、原子炉内の核燃料棒は撤去したが、プールに漬かっていれば安全と思われた使用済核燃料までは撤去していなかったのではないだろうか。
それが、冷却水の循環系が壊れたことで想定外の被害を生みつつあるのかも知れない。
http://hexagon.inri.client.jp/floorA4F_ha/a4fhc600.html#04
第４章：「ＳＷＣ」と「創価学会」の連携
●ところで、現在、「ＳＷＣ」は「創価学会インターナショナル（ＳＧＩ）」と連携している。
池田大作（会長）が最初に「ＳＷＣ」のロサンゼルス本部を訪れたのは１９９３年１月である。
この時、「ＳＷＣ」は池田大作に対して「国際寛容賞（人類愛国際賞）」を贈り、池田大作を称えた。
そして、この訪問を機に「ＳＷＣ」と「ＳＧＩ」は連携し、「ホロコースト展」の日本での開催の準備が始められた。そして、戦後５０年の１９９５年８月１５日、「ホロコースト展」が広島の国際会議場で開催されたのである。
「創価学会」の池田大作会長
「ＳＷＣ」と「創価学会インターナショナル」が協力して、
１９９５年８月１５日、広島で開催された「ホロコースト展」
８月２４日まで開催され、入場者は８万人を越えた
●この「ホロコースト展」のオープニングには、「ＳＷＣ」のマービン・ハイヤー館長、アブラハム・クーパー副館長、ジェラルド・マゴーリス事務長、アルフレッド・バリッツァー博士らの一行が列席した。
マービン・ハイヤー館長は、「ＳＷＣ」を代表して次のようにあいさつした。
「本日、ここに『ホロコースト展』広島展が開幕の運びとなりましたが、これは創価大学の皆様、並びに創立者・池田大作ＳＧＩ（創価学会インターナショナル）会長のひとかたならぬご尽力で実現したものです。」
「ＳＷＣ」のマービン・ハイヤー館長
●「ホロコースト展」が無事成功に終わると、翌１９９６年には、「ＳＷＣ」による「マキグチ記念人権講演会」がスタートした。その第１回に招待を受けた池田大作は、「ＳＷＣ」が運営するロサンゼルスの「寛容の博物館」で記念講演を行なった。
参加した識者からは、「池田氏の闘争に強く心を揺さぶられました。人間の権利、そして平和のために、世界で繰り広げておられる『限りなき闘争』に」、「教育で『人類愛』『兄弟愛』を分かち合う──この一点こそが池田氏の講演の魂でしょう」などの感想が寄せられた。
※ ちなみに現在、創価大学はヘブライ大学と提携している。
◆
●ところで、「マルコポーロ廃刊事件」の時、「ＳＷＣ」の背後で「創価学会」が暗躍していたという情報がある。『マルコポーロ』の記事を最初に「ＳＷＣ」に告発したのは「創価学会」の信者だったという。
また、『マルコポーロ』廃刊号には、ガス室の記事と並んでもう１つ重大な記事が掲載されていた。それは、「徹底調査・新興宗教に入っている有名人一覧」という記事である。
この中で、創価学会に入信している有名人がリストアップされていたのである。（創価学会の日蓮宗破門も詳しく報じられていた）。
『マルコポーロ』が廃刊になったのは、ガス室の記事よりも、この有名人信者の「一覧リスト」が原因だったとの見方がある。
その『マルコポーロ』廃刊号に掲載されていた
「新興宗教に入っている有名人一覧」は↓ここで見ることができる。
http://yiori.tripod.com/ref/yuumei1.html
◆
●現在、「ＳＷＣ」は、「統一協会」とも友好関係を結んでいる。
「統一協会」は、１９８２年にアメリカで新聞『ワシントン・タイムズ』を創刊したが、イスラエルのシオニズム活動を熱烈に支持し、最近ではイスラエルの右派リクードを支援している。
教祖である文鮮明は、次のような言葉を口にしている。
「２０１２年までには神の摂理のすべてを完成させなければなりません。イエス様が２０００年前に受け入れられずに失敗したすべてを蕩減（とうげん）しなければならない。キリスト教徒はユダヤ人と共にそれを成し遂げなければならない。
私は私の１００％の力を投入し、イスラエルを救うために歩む覚悟でいます。すべてのアメリカ人が目覚め、そのことのために働かなくてはなりません。皆さんもそのようにお願いします。皆さん、キリスト教の指導者はキリスト教の統一のために働いて、それを成し遂げてください。」
「統一協会」の教祖・文鮮明
※ 追加情報：
■「ＳＷＣ」と「公明党」の幹部が会談
２００１年３月、「公明党」の神崎武法代表は、国会内で「ＳＷＣ」のアブラハム・クーパーらと会談し、第二次世界大戦中の歴史的事実を調査する「恒久平和調査局」を設置する法案（国立国会図書館法改正案）の早期制定について要請を受けた。
また、「アメリカ創価大学」のアルフレッド・バリッツァー博士（元ブルネイ大使で現在ＳＷＣの幹部）は、次のように述べたという。
「公明党は在日外国人への地方選挙権付与や、歴史教科書問題で努力されていると聞いた。この法案成立にも尽力してほしい。」
★2001/03/15付『公明新聞』掲載より （集合写真あり）
http://www.k-shirahama.jp/report/post_66.html
--------------------------------------------------------------------------------
http://www.asyura2.com/07/cult5/msg/154.html
より抜粋
「インターネットってなんか怖いよね。これが人間のホンネ、世の中ってヤツ？」。いいえ、それはまったくのウソ！インターネットの書き込みは人間の本音でも世の中でもありません！インターネットの書き込みは、専門の業者が一般人になりすまして仕事で書き込んでいるものがほとんどです！目的はわたしたちの考え方をコントロールすること。みなさんがインターネットを開いたときに、ああ世の中のみんなってこんな考え方してるんだなあ、こんなに知識があるんだなあ、すごい、自分も・・・、と惑わせてあなたを必死にさせること、そしていろいろとお金を使わせることが業者のねらいです！
【よくある業者のてぐち】
２ちゃんでは、よく、1人の人があおり、周りの人が必死で反発しているスレッドがあります。しかし、じつはあおっている人も反抗している人も全員業者であることがほとんどです。下の図を見てください。
Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｘ ＶＳ Ｄ （Ｘに反発している人たち）
にみえますね。しかし、実は5人とも業者です。グループで役割を分け、巧妙な劇をしています。狙いは、Ｘの発言を、事情を知らないあなたに植え付けることです。こういう場合、ABCDが一応Xに反抗しますが、わざと説得力のないことしか言いません。Xの発言に説得力をもたせて、あなたに刷り込むのがねらいだからです。
ほかにもいろいろなパターンがありますが、現在の業者の手口は、昔のように「～を買ってください」というようなシンプルなものではなく、このように巧妙で陰湿なものになっています。
また、彼らにアルバイトをさせている会社の人は、絶対に業者とばれないためのマニュアルを作っています。たとえば、わたしのこのサイトをみて「ネタだな」と言っている人たちは、集団で「ネタだネタだ」といい、見ている人に、そうかネタなんだな、と思わせるための手法です。彼らは、ばれてしまっても無視するのではなく、むしろ逆にばらした人を徹底的にとりあげ、ネタにすることによってごまかしてしまう作戦が大得意です。
ネタ化以外に、
電波、
統合失調症、
病気、
キチガイ、
お花畑、
などと言ってばらした人を集中攻撃する方法も行います。そういう用語がぽんぽんでてくるのは業者の特徴です。
より抜粋
「インターネットってなんか怖いよね。これが人間のホンネ、世の中ってヤツ？」。いいえ、それはまったくのウソ！インターネットの書き込みは人間の本音でも世の中でもありません！インターネットの書き込みは、専門の業者が一般人になりすまして仕事で書き込んでいるものがほとんどです！目的はわたしたちの考え方をコントロールすること。みなさんがインターネットを開いたときに、ああ世の中のみんなってこんな考え方してるんだなあ、こんなに知識があるんだなあ、すごい、自分も・・・、と惑わせてあなたを必死にさせること、そしていろいろとお金を使わせることが業者のねらいです！
【よくある業者のてぐち】
２ちゃんでは、よく、1人の人があおり、周りの人が必死で反発しているスレッドがあります。しかし、じつはあおっている人も反抗している人も全員業者であることがほとんどです。下の図を見てください。
Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｘ ＶＳ Ｄ （Ｘに反発している人たち）
にみえますね。しかし、実は5人とも業者です。グループで役割を分け、巧妙な劇をしています。狙いは、Ｘの発言を、事情を知らないあなたに植え付けることです。こういう場合、ABCDが一応Xに反抗しますが、わざと説得力のないことしか言いません。Xの発言に説得力をもたせて、あなたに刷り込むのがねらいだからです。
ほかにもいろいろなパターンがありますが、現在の業者の手口は、昔のように「～を買ってください」というようなシンプルなものではなく、このように巧妙で陰湿なものになっています。
また、彼らにアルバイトをさせている会社の人は、絶対に業者とばれないためのマニュアルを作っています。たとえば、わたしのこのサイトをみて「ネタだな」と言っている人たちは、集団で「ネタだネタだ」といい、見ている人に、そうかネタなんだな、と思わせるための手法です。彼らは、ばれてしまっても無視するのではなく、むしろ逆にばらした人を徹底的にとりあげ、ネタにすることによってごまかしてしまう作戦が大得意です。
ネタ化以外に、
電波、
統合失調症、
病気、
キチガイ、
お花畑、
などと言ってばらした人を集中攻撃する方法も行います。そういう用語がぽんぽんでてくるのは業者の特徴です。
http://homepage2.nifty.com/yoshiki1/ginga58.htmより
郵政民営化は日本国民の望んだことではなく、金融危機の原因を造った在米ユダヤ組織５８０万人の望んだことである。在米ユダヤ組織はアメリカ大統領選挙で完敗した。三井出身で郵政社長となった西川氏はユダヤ組織の意向で動いていた。在米ユダヤ組織の日本郵政民営化の目的は、日本郵政の保管している預金など340兆円でアメリカ国債を買わせることにある。日本国はアメリカ国債を売却し、国内投資と年金支払資金に使用べきである。アメリカ国債を購入した財源は日本の労働者の勤労と企業経営者の努力の成果である。何故そうした資金をアメリカ国債購入にあてるのか。そのようなことをするならば税金の徴収はやめるべきだ。そうすれば労働者・企業の手元に資金が残り、彼らはそれを消費に向けるはずだ。
多民族国家ソ連のロシア人は、1917年から1953年までの36年間、ソ連共産党とソ連秘密警察の権力を握るハザール系ユダヤ人に蹂躙されロシア人2000万人が殺害された。人口3億人の多民族国家アメリカでも600万弱のハザール系ユダヤ人が担ぎ上げる大統領により、戦争が企画実行されるとともに、多くのアメリカ人兵士が戦争に駆り出され、すざましい数の戦争犠牲者をだしている。最近ではブッシュ政権時代のイラク戦争がある。在米ユダヤ人が仕掛けるアメリカの戦争犯罪は、必ず裁かれる日が来る。日本国は1945年から2009年まで、すでに64年間在米ハザール系ユダヤ人とその同盟国朝鮮の派遣した在日朝鮮人により蹂躙され掌握不能なほどの人的被害が発生している。ソ連のロシア人とアメリカの反ユダヤ勢力は、力でユダヤ勢力を打倒した。日本国の日本人も力で、ユダヤ・朝鮮連合をたたく以外、日本人が解放されることはないだろう。